Home Japan Japan — in Japanese コロナ後は、自分も「働かないおじさん」になるかもしれない。

コロナ後は、自分も「働かないおじさん」になるかもしれない。

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コロナ収束後はビジネスはガラッと変わる可能性がありますし、 どんな人だって時代に取り残されてもおかしくありません。 5月12日(火)21時からの 「ハフライブ」 で、 これからの 働きかたについて考えませんか。
同じ会社で長年働いているけど、給料に見合う仕事をしていない中高年を指す「”働かないおじさん”問題」という言葉があります。
新型コロナによる在宅勤務で、会社で見かけなくなり、「あの人は何をやっているか分からない…」とイライラしている人もいるかもしれません。
しかし、「おじさん」という特定の年齢や性別を指すとされる言葉を使って、この問題の本質をつかめるのでしょうか。
コロナ収束後はビジネスはガラッと変わる可能性がありますし、どんな人だって時代に取り残される「働かないおじさん」になってもおかしくありません。
(時間になったら配信がはじまります。視聴は無料です)
厚労省がLINEと一緒に4回にわたって実施している調査によれば、オフィスワーク中心の人(約628万人)における「テレワーク実施比率」は3月から4月にかけてだんだんと増えています。
4月12日〜13日に行われた3回目の調査では、全国平均で26.83%。最も高い東京都では51.88%にのぼりました。
こうした中、「働かないおじさん」への不満の声も聞こえてきます。以下は、ハフポストが取材したものの一例です。
「働かないおじさん問題」は、新卒一括採用で、長い勤続年数をベースとした「日本型雇用」の問題とされています。
企業の規模や業種によって違いますが、若い頃は賃金が安かった分、年齢とともに給与が上がるモデルを仮定します。
年齢に合わせて仕事もレベルアップすればいいのですが、実際は年齢を重ねても、生産性と賃金が合わなくなる中高年がいます。そうした組織にいる若い世代にとっては「お金に見合う仕事をしていない」と思えてしまう。
この問題に詳しい立教大学経営学部の中原淳教授はこう語ります。
新型コロナ前、業績が悪化していないのに、早期退職をすすめる「黒字リストラ」に踏み切る会社がみられました。
日経ビジネス(2020年3月16月号)は、2019年に早期・希望退職者を募集した企業の人数が前年の約3倍の1万1351人にのぼったことを指摘したうえで、「狙い打ちされているのは『働かないおじさん』」と分析しました。
しかし、この問題の本質は、特定の年齢や性別に限ったことでしょうか。
ハフポストの取材によれば、テレワークで働き方が大きく変わったことで、不安を感じている2、30代もいます。また、世代間の「分断」が進むのではなく、むしろお互いに助け合っている姿も見えてきました。
ところで、コロナが収束したあとは、テレワークの継続を希望する人も多いようです。以下はハフポストがTwitterで行ったアンケートです。
働きかたの変化とともに、これまでリアルでやっていたサービスがオンライン化したり、キャッシュレス化がますます進んだり、ビジネスも変化するのは確実です。
新しいことに順応できない上司や先輩にあきれてしまっていた自分も、まったく想像しなかったような社会について行けなくなることだってあるはず。
どうしたらいいのか?
さきほど紹介した、中原淳教授は、「働かないおじさん」にならないためには「学び続けることが大切だ」と指摘し、以下の5つのポイントをあげます。
ポスト2020の「学び」5か条
①まずは仕事の経験のなかで学ぶ
②今日の背伸びは、明日の日常
③学びを止めないマインド
④オンラインをフル活用!
⑤無駄にハードルをあげない=どんなにプチ背伸びでもいい
詳しくは、生配信番組「ハフライブ」に中原教授をお呼びし、じっくりと解説していただきます。
5月12日(火)21時からの「ハフライブ〜”働く”を考えるライブ番組〜」では、「働かないおじさん問題」を入り口に、テレワーク時代の働き方について議論をします。「 #ハフライブ 」でも質問を受け付けています。
(時間になったら配信がはじまります。視聴は無料です)
立教大学経営学部 中原淳教授
株式会社ディー・エヌ・エー 新卒採用育成責任者 中川泰斗さん
世代や勤続年数を超えた「つながり」をオンラインで築くことが「コロナ後」のポイントとなりそうです。
いまリモートワークしてる方は、コロナ収束後はどっち中心の働き方をしたいですか?— Go Ando / THE GUILD (at????) (@goando) May 9,2020
最終的にこうした結果に。設問の曖昧さはあれど(すみません)いまリモートワークをしてる人の多くがリモートワークを支持しているようには見える。これからリモートワーク運用の集合知がどんどん共有されていって、もっと快適に仕事できるように向かってくのだろうと期待してる。 pic.

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