他人のｉＰＳ細胞を使う新たな臨床研究は、再生医療の本格的な普及に向けて大きな一歩となる。ｉＰＳ細胞は山中伸弥京都大教授が平成１８年に発見してからわずか１０年で、実用化を目指す研究が山場を迎える。 ｉＰＳ細胞は受精卵から作る胚性幹細胞（ＥＳ細胞）と違って患者自身の皮膚などから作れるため、拒絶反応を回避できる利点がある。だが作製に手間がかかり、理研チームによる最初の移植は準備に１１カ月、費用は約１億円に上った。これでは普及は難しい。 解決の切り札として山中教授が力を入れてきたのが他人のｉＰＳ細胞の備蓄だ。健康なボランティアの協力を得て、拒絶反応が起きにくい免疫型を持つｉＰＳ細胞を蓄えておき、研究機関に低コストで迅速に提供するもので、３２年度末までに国民の８割の免疫型をカバーする態勢を目指している。 患者自身の細胞を使う理研の研究では、２人目の患者の細胞に遺伝子変異が見つかり、がん化のリスクを考慮して移植が中止された。備蓄細胞は、あらかじめ検査して安全な細胞だけを使える利点もある。 ただ、この備蓄事業で京大は先週、細胞作製に使う試薬を取り違えた可能性があると発表。提供を一部停止した。今回了承された網膜の臨床研究には影響しないが、輸血用の血小板を作る京大と、角膜を作る大阪大の研究に遅れが生じるという。備蓄事業は実用化の鍵を握るだけに、再発防止の徹底が求められる。
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