ソニーはインターネットを通じた動画配信サービスの普及に伴って映画事業の資産価値が下がったとして、１０００億円を超える損失を計上したことなどから、ことし３月期の決算での最終利益の見通しを大幅に下方修正しました。 ソニーは２日、去年４月から１２月までの９か月間のグループ全体の決算を発表しました。それによりますと、売り上げは５兆６９９６億円で前の年の同じ時期に比べて９％減少し、最終利益は４５６億円と８０％減少しました。 これは、インターネットの動画配信サービスが普及して、映画のＤＶＤやブルーレイディスクの市場が縮小しているため、映画事業の資産価値が大きく下がったと算定し、１１２１億円の損失を計上したことが主な要因です。 このためソニーは、ことし３月期の決算について、最終利益の見通しをこれまで示してきた６００億円という予想から、２６０億円へと大幅に下方修正しました。 ソニーの吉田憲一郎副社長は「映画事業で多額の損失を出したことを経営として重く受け止めている。収益力を立て直していきたい」と述べました。
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