スポーツ庁の 鈴木大地長官は１８日、 ２０２０年東京五輪・ パラリンピックとその 後を見据え、 才能の ある選手を全国から発掘して育成する「ジャパン・ ライジング・ スター・ プロジェクト」 （略称Ｊ－ＳＴＡＲプロジェクト）を６月に開始すると発表した。 年間予算は２億円。 ４７都道府県に組織がある日本体育協会が事業主体となる。 【小林悠太、 岩壁峻】
スポーツ庁の鈴木大地長官は１８日、２０２０年東京五輪・パラリンピックとその後を見据え、才能のある選手を全国から発掘して育成する「ジャパン・ライジング・スター・プロジェクト」（略称Ｊ－ＳＴＡＲプロジェクト）を６月に開始すると発表した。年間予算は２億円。４７都道府県に組織がある日本体育協会が事業主体となる。【小林悠太、岩壁峻】
五輪は７競技で中高生を対象に金の卵の発掘を目指す。日体協の岡崎助一副会長は「少子化の中、全国の発掘システムを作ることで競技力を維持できる」と期待を寄せる。
これまでジュニア世代の発掘事業を行った都道府県は約半数で、全国的な取り組みはなかった。学校の部活動などで単一競技しか行わない選手が多いが、事業の目的は他競技に挑戦する機会を設けて新たな可能性を探る。
全国の中高生で部活動未加入者や競技転向者らの応募を見込む。対象競技には１０代以降に始めても国際レベルに到達する可能性の高いものを選んだ。
パラリンピックは５競技が対象で、短期間で育成可能な競技があるために１３～３９歳に設定した。在学していた日体大の働きかけで健常者のハンドボールからパラ陸上に転向し、昨年のリオ大会で銅メダル獲得の辻沙絵（２２）のような選手が生まれる可能性もある。
日体協と日本パラリンピック委員会（ＪＰＣ）が連携する。ＪＰＣは１４年から選手発掘イベントを行い、計５５５人が参加したが、体験会が主な目的でトップ選手育成には至らなかった。ＪＰＣの大槻洋也強化委員長（至学館大教授）は「体験会などで競技を紹介する段階は終わった。育成にはＪＰＣだけでなく関係団体の協力が必要だ」と指摘する。
