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東京商工リサーチが実施したビジネス・シティホテル「客室単価・稼働率」に関する調査で、ホテルを運営する上場13社（15ブランド）の 期における客室単価が前年同期を上回り、稼働率も前年並みの高水準を維持していることが分かった。インバウンド需要の高い都心や地方都市を中心に、高稼働・高単価の傾向が続いている。
13社15ブランドの平均客室単価は前年同期比12.6％増の1万6679円で、コロナ禍で最安値だった 同期（7755円）から2倍以上に上昇した。 期の稼働率は15ブランド全てで70％を超え、このうち9ブランドは80％以上を記録するなど、堅調な推移となっている。
客室単価の上昇率は、「10％以上15％未満」が最多の9ブランド。「10％未満」が3ブランド、「15％以上20％未満」が2ブランドと続いた。最も上昇率が高かったのは、東急不動産ホールディングスが展開する「東急ステイ」で、前年比20.
